歴史家はクーリッジの宣誓を「ランプの灯りの就任」と呼ぶ。192383日午前247分、副大統領クーリッジは公証人である父ジョン・クーリッジ(John C. Coolidge)によって宣誓を行った。その時、クーリッジは休暇で妻とともに父の農家に滞在していた。ハーディングは数時間前に旅先で亡くなっていた。東海岸までその知らせを伝える電報が届くのに4時間を要した。農家には電気が通っていなかったので、クーリッジは灯油のランプの灯りの下で宣誓を行った。クーリッジは家族の家で父によって宣誓を執り行われた唯一の大統領である。

 クーリッジは人民的な大統領制度にはまったく適していない大統領であるように思われた。外見は普通で言葉数も少なく、「沈黙のカル」と呼ばれ、大統領に英雄的資質を求める時代には相応しくないように思えた。そうした限界にも拘わらず、むしろそうした限界があったからこそ、クーリッジは歴史上、人気のある大統領の1人である。

 クーリッジは不活動を芸術の域にまで高めた。公共政策についてクーリッジはハーディングよりも自身で行動する責任を感じなかった。クーリッジは共和党の議会指導者が立法計画を進めようとするのにほとんど参加しようとはしなかった。クーリッジの自伝の中には、「上院議員や下院議員に強要することや報復することは私の義務であると決して感じない。人民が彼らをワシントンに送り込んだ。彼らとともに最善のことができる時に私は自分の義務を果たす。このようなやり方で、私はほとんど完全に、国家にとって個人的な恐れよりも優る価値があると思うことに対して個人的に反対することを避けた」と記されている[i]

  議会との関係を控えることは、クーリッジの実践的に主導権を握ることをいさぎよしとしない姿勢に適していた。ハーディングと同じようにクーリッジは連邦政府が関与する事業が多過ぎると考えていたし、政府をうまく効率的に統括することに時間を費やすべきだと考えていた。クーリッジが熱心に推進した数少ない計画の中で重要なのは1923年のメロンの減税計画である。その計画はハーディング政権とクーリッジ政権で在職した保守派の財務長官アンドリュー・メロン(Andrew Melon)にちなんでいる。しかし、経済に対する連邦政府の関与を減らす法は別にして、クーリッジは19世紀の大統領のように立法過程に関して沈黙を守った。

 クーリッジ政権は戦争と軍備拡張競争を国際協調で避けようとした。クーリッジ政権は、国策を実現する手段として戦争を否定する多国間の声明を支持し、紛争を国際司法裁判所を通じて平和的に解決することに合意した。こうした条項はケロッグ=ブリアン協定を通じて国際法に組み込まれた。フランスは192746日、アメリカに両国が戦争を否定し、恒久平和の維持を約束する条約の締結を提案した。ヨーロッパ情勢への関与を嫌うアメリカはフランスの提案に消極的であった。フランスの提案を受け入れることは実質的に米仏同盟の締結に他ならなかった。しかし、アメリカでは第1次世界大戦後、平和運動の高まりがあり、戦争を違法化しようとする動きがあった。そうした動きに対応し、フランスの提案を骨抜きにするためにフランク・ケロッグ(Frank B. Kellogg)国務長官は提案を多国間に拡大するように提案した。

19288月、15ヶ国の代表がパリに集まり不戦条約に調印した。1929年までに調印国は64ヶ国に達した。しかし、クーリッジは国際司法裁判所に関する条約を上院に送付したものの、共和党の上院議員に何の指示も与えなければ何の働きかけも行わなかった。それどころかクーリッジは、第1次世界大戦後に強まった孤立主義の中で、国際司法裁判所の支持者が勇敢にも勝ち目のない戦いをしているのにほとんど何の言葉も発しなかった。最終的にアメリカは常設国際司法裁判所に加入しなかった。不戦条約は上院で批准されたものの、違反国に対する制裁規定がなかった。そのため、中ソ国境紛争や満州事変でアメリカは不戦条約の遵守を求めたが何ら効果はなかった。

 クーリッジは議会との関係を築くのに成功しなかったが、アメリカ国民と強い絆を結ぶことに成功した。クーリッジは自らの欠点を長所に変えていた。クーリッジの厳格な物腰や実業的な統治の様式は、政府を揺り動かしたスキャンダルからの歓迎すべき休息となった。またクーリッジは戦後経済の発展にも恵まれた。国内の自由市場の推進と国外からの保護を強調したハーディングとクーリッジの経済政策は経済を好調にした。1924年の春の間、新聞はハーディング政権のスキャンダルを報じる一方で、空前の配当金、利益、売り上げの増加を報じた[ii]。そうした好況を大統領はじっと見ているだけであった。しかしながら、クーリッジは、供給に対して消費が少ないこと、過熱した株式投機などの後の大恐慌の前兆を見逃した[iii]

 クーリッジの人気は、実業への肩入れを強調した点だけではなく、時代を支配する原理を賞賛する言葉を示した点にある。「生活を向上させる源となるような、教育と信仰の必要性を満たす源となるような、魂の物事を満たす源となるような繁栄が国民にもたらされた。その市民により役立つような、文明の重荷に耐えられるような力が国家にもたらされた」とクーリッジは語っている[iv]。クーリッジは国民に対して自らの政策は最も実践的な形式で達成できる理想主義だと述べた。

  クーリッジの人気は広報に関する巧みな感覚で強化された。自分が義務だと感じることを記者に伝えることに忠実であったクーリッジは5年の在任期間に実に520回もの記者会見を開催した。その頻度は社交的なフランクリン・ローズヴェルトも含めてどの大統領よりも多い。クーリッジの下で、記者会見は将来の大統領が無視できないワシントン政界の慣例となった[v]。クーリッジ政権はかつてない程に記者団への便宜を図った[vi]。記者団への配慮によりクーリッジは記者と良好な関係を保った。

 滅多になかったことだがクーリッジは記者団との友好的な関係を、議会を主導するリーダーシップを発揮するために利用した。例えば、192312月から19246月の間の10回の記者会見で、クーリッジはメロンの減税計画を受け入れるように議会に促した。しかし、クーリッジの宣伝の大部分は、政策ではなく彼自身を売り込むためのものであった。共和党の上院議員が大統領から励ましの言葉を得られずに国際司法裁判所に関する条約をめぐって勝ち目のない戦いをしている一方で、クーリッジは著名な編集者をホワイト・ハウスの昼食会に招いて親切な人物像を売り込むのに余念がなかった。

 クーリッジは人民の大半の関心が大統領の人間的側面にあることをよく理解していた。ハーディングが人間的側面を報道にさらした最初の大統領であったが、さらにクーリッジはホワイト・ハウスに住む者の個人的生活に熱中する国民にうまく対応した。個人的な活動に関するニュースが大統領の発言が人民に聞き入れられやすくする1つの道だということを悟っていたクーリッジは、個人的生活を前例のない程までに衆目にさらした。

 新聞と同じくらい重要で、ホワイト・ハウスの伝達手段の発展に大きく貢献したのがラジオである。ハーディングと違って遊説して周る能力に欠けていたクーリッジは新しいメディアであるラジオを有効活用して自らのイメージを売り込んだ。クーリッジは「聴衆と直に対面することなく、弁舌の才能が欠けていても今や私は聴衆に言葉を伝えることができる」と語っている[vii]。クーリッジはラジオを自らの政策に対する国民の支持を集めるために使ったわけではなく、自身の人気を高めるために利用した。もしクーリッジがラジオを通して国民の人気を得ることができなかったら、1924年に大統領候補指名を獲得することは難しかっただろう。

クーリッジが最初に公の場に姿を現した重要な機会は、1923126日に行われた一般教書演説である。それは初めてラジオ放送された大統領の教書となった。クーリッジの明快な発音と興味深い演説の内容は全国のラジオの聴衆に深い感銘を与えた[viii]。しかし、その後、教書は官報で公表されるようになり、議会で大統領自ら口頭で発表する慣習を復活させたのはフランクリン・ローズヴェルトである[ix]192312月から19246月の共和党の党大会まで、クーリッジはラジオ放送のために入念に準備された演説を少なくとも月に1回は行った。さらにクーリッジ政権は、1924年の共和党の全国党大会を放送するようにラジオ局に手配した。それにより初めてアメリカ国民は全国党大会の進行を聴くことができた。全国党大会の数週間後に行われたクーリッジの大統領候補指名受諾演説はライヴでラジオ放送された[x]1925年に行われたクーリッジの就任演説に至ってはラジオを通じて全米の2,000万人にのぼるアメリカ人に伝えられた。

共和党全国党大会でクーリッジが1回目の投票で圧倒的な票数で大統領候補指名を獲得したことは、クーリッジ自身も認めているように、大統領を政党の責任を負う第1の存在に変えた[xi]1912年以来、党を支配してきた共和党の保守派の上院議員はクーリッジを軽視していた。ハーディングと違ってクーリッジは彼らの仲間ではなかった。しかし、彼らはクーリッジの出馬を支持する他に選択肢はなかった。それはクーリッジとアメリカ国民の繋がりがあまりに強くなり過ぎていたからである[xii]。ラジオがそれを可能にした。クーリッジは多くの市民が直接知るようになった初めての大統領であった[xiii]。クーリッジは1924年の大統領選挙で民主党のジョン・デーヴィス(John W. Davis)に圧勝した。クーリッジが54パーセントの一般投票を獲得したのに対してデーヴィスは28.8パーセントの一般投票しか獲得できなかった[xiv]

1次世界大戦後、ヨーロッパ経済は混迷を深めていた。さらに1920年代の共和党政権は保護関税政策を推進したために、ヨーロッパ諸国は戦争中の負債に加えて軒並み対米貿易赤字をかかえていた。ヨーロッパ経済の復興とドイツの賠償問題を解決できる国はアメリカだけであった。クーリッジはヒューズ国務長官を通じて実業界と協力し、チャールズ・ドーズ(Charles G.Dawes)を長とする国際委員会を設立した。国際委員会はドーズ案を策定し、ドイツの通貨安定のために2億ドルの国際融資を行い、ドイツが1925年に25,000万ドルの賠償支払いを行い、1929年までに支払額を漸増させる返済緩和を決定した。またフランスがドイツの賠償金支払いの報復として占領したルール地方から撤退するように取り計らった。

1924年、議会は1924年移民法を制定した。移民法により、各国出身者に対する移民割当が合衆国内在住人口の3パーセントから2パーセントに減らされた。割合の算定に使われる基準が1910年の国勢調査ではなく、1890年の国勢調査が使われるようになった。1890から1910年の間の移民の多くは南ヨーロッパと東ヨーロッパから渡来していたので、移民法は、イタリア人やユダヤ人といった人々の移民の割当を劇的に削減した。その一方で北ヨーロッパからの移民にとって有利であった。また移民法は1927年からすべての国の移民に対して年間15万人の上限を課し、日本人の移民の入国を完全に拒否した。ヒューズ国務長官は、日米紳士協定を通じて入国できる日本人移民の数は限られているので、日本人移民は事実上禁止されていると主張して日本人移民の完全拒否を行わないように求めた。しかし、上院は圧倒的な票数で移民法を可決した。クーリッジは排日条項に反対であったが、拒否権を行使せず、法案に署名した。議会が排日条項を盛り込んだのは、共和党の党内事情が関係していた。選挙を11月に控えているのにも拘わらず、汚職事件、深刻な党内分裂に悩まされた共和党指導者が、排日条項を利用して西部諸州の支持を固めて党内団結を図ったのである。こうした移民法は、議会が大統領の意向と関係なく外交政策を決定する役割を果たしていることを意味した。

1926年、クーリッジ政権は航空商業法を議会に可決させることに成功した。航空商業法によって、民間航空が商務省の監督下に置かれ、最初の2つの商業空路が認可された。大陸横断空路は、ニュー・ヨークとロス・アンジェルス、サン・フランシスコの間をクリーヴランド、シカゴ、アイオワ・シティ、デ・モイン、ノース・プラット、シャイアン、ソルト・レイク・シティを経由して結んだ。南西航路は、シカゴとダラスの間をフォート・ウェイン、モリーン、セント・ジョゼフ、カンザス・シティー、ウィチタ、タルサ、オクラホマ・シティーを経由して結んだ。

マクナリー=ホーゲン法案で議会は、剰余農作物を海外で転売するために購入する公社を設立することで農産物価格を安定させようとした。法案は2回、可決されたが、クーリッジは2回とも拒否権を行使した。クーリッジは法案を政府が公定価格を定めることに繋がるとして否定した。公定価格を定めることは開かれた市場を阻害するので経済的な愚作であるとクーリッジは非難した。

  1924年、上院はクーリッジにエドウィン・デンビー(Edwin Denby)海軍長官の罷免を要求した。クーリッジはマディソンやクリーヴランドの言葉を引用して、弾劾以外の理由による官吏の免職は専ら行政府の権限であると答え、上院の要求を拒否した。これにより大統領が上院による罷免の直接的な要求に応じない先例が確立した[xv]

 1926年のマイヤーズ事件における最高裁の判決は大統領の罷免権を確立した。公職在任法の撤廃は、大統領の罷免権に関する障害をなくしたが、議会が将来、同様の法を制定する可能性があった。実際、大統領が会計検査院長を罷免する権限を制限する法が制定されている。

事件の発端はウィルソン政権まで遡る。1920120日、ウィルソンは第1級郵便局長のフランク・マイヤーズ(Frank S. Myers)の辞職を要求した。マイヤーズが辞職を拒否すると、ウィルソンは郵政長官の命令によってマイヤーズを罷免した。1876年に制定された法によって、郵便局長は大統領によって上院の助言と承認を以って任免され、免職または停職されない限り、4年間その職を保持できると定められていた。しかし、マイヤーズの罷免は任命後3年以内であった。ウィルソンは後任者を指名したが、上院はその指名を拒否した。マイヤーズは、上院の同意なく罷免されたという理由で4年間の給与支払いを求めて請求裁判所に告訴した。同裁判所で敗訴したマイヤーズは最高裁に上訴した。最高裁は、1876年の法は大統領によって上院の助言と承認を以って任命された官吏を大統領が免職することを妨げようとした限りにおいて無効であると宣告した。つまり、大統領が第1級郵便局長を上院の同意なしで罷免できることが確定したのである[xvi]

マイヤーズ事件の判決は、罷免権をめぐる大統領と議会の間の戦いに関して最高裁が初めて判断を下した機会であった。マイヤーズ事件の判決は、行政府の権限の管轄領域の拡大を憲法上、認めるものであった。最終的に、最高裁はマイヤーズ事件の判決の適用を制限するが、それは、誰が大統領であろうとも大統領制度はもはや19世紀の無用な存在には回帰しないという証拠の1つとなった。

またクーリッジの握りつぶし拒否権の行使が最高裁から合憲性を認められた。憲法第1条第72項によれば、「もし大統領が法案の送付を受けてから10日以内(日曜日を除く)にこれを還付しない時には、その法案は署名を得た場合と同様に法となる」と定めている。しかし、さらに「ただし連邦議会の休会により、法案を還付することができない場合はこの限りではない」と定められている。議会が休会するまで署名せずに法案を無効とする大統領の行為を握りつぶし拒否権と呼ぶ。マディソン以来、握りつぶし拒否権は歴代大統領によって行使されてきた。

1926年、議会は、ワシントン州のネイティヴ・アメリカンに部族の土地を失ったことで生じた損害を請求する権利を認める法案を可決した。624日、法案は大統領に送付された。議会は73日に休会し、大統領の署名も拒否もなく10日間が過ぎた。その結果、法案は握りつぶされ成立しなかった。それを不服としたネイティヴ・アメリカンは請求裁判所に告訴した。請求裁判所はネイティヴ・アメリカンの訴えを法的妥当性がないと判定した。ネイティヴ・アメリカンは続いて最高裁に訴えた。ウィリアム・ミッチェル(William Mitchell)司法長官は、握りつぶし拒否権は、多くの重要な事例を決定するのに使われてきた長い慣習に基づいていると主張した。この事件の判決は1929527日に出された。憲法に規定されている「休会」という言葉の意味が争点となった。最高裁は、休会は、議会の活動が休止しているいかなる状態も示すのものだと判断した。これにより憲法上、曖昧であった握りつぶし拒否権が明示された。

クーリッジ政権はメキシコとの危機を回避したが、ニカラグアの混迷に巻き込まれた。メキシコ政府はソ連に接近し、油田や鉱山、その他の外国資産の国有化と反カトリック政策を実行した。クーリッジは海外にあるアメリカ人の資産を保護することを表明した。メキシコへの武力介入の可能性が取り沙汰された。戦争に反対する世論の高まりを受けた上院はメキシコとの紛争を平和的仲裁で解決する旨を決議した。そこでクーリッジは武力介入を推進しようとする駐墨公使を召還して、ドワイト・モロー(Dwight Morrow)を新たに駐墨公使に任命した。モローはメキシコとの友好的な関係の維持に努めた。メキシコはアメリカの要求を受け入れて石油業と鉱山業に関する法に若干の修正を加えた。さらにモローは土地問題や採掘権の解決、反カトリック政策の是正などに成功した。

内戦に直面したニカラグア政府からアメリカはコリント=マナグア間の鉄道沿線の治安維持に協力するように要請を受けた。治安維持のために海兵隊が投入された。アメリカの仲介で停戦協定が結ばれ、海兵隊の監視の下、自由選挙が実施されることになった。しかし、反乱軍のアウグスト・サンディーノ(Augusto C. Sandino)が戦闘を継続した。最終的に海兵隊の活躍によってサンディーノの軍は撃退され、大統領選挙が実施された。ニカラグアの歴史で初めて平和的に政権移行が実現した。サンディーノは国外に逃れたがニカラグアに侵攻した。撃退されたサンディーノはそれでも諦めず再度、ニカラグアに侵攻したが逮捕され銃殺に処せられた。サンディーノが敗れたことでニカラグアに平和が戻った。

クーリッジは、たとえローズヴェルトやウィルソンのように支配するのではなく、統御することのみを望んでも大統領が効率的に大統領職を使うことができることを示した[xvii]。クーリッジは単純にベンジャミン・ハリソンやヘイズの時代に戻ろうとしたわけではなかった。その代わりにクーリッジは、政局と広報に関して鋭い感覚を持つ大統領が、たとえ政府の計画と行政権の拡大に原則的に反対していたとしても、20世紀の新しい政治状況に中でも成功を収めることができることを示した。



[i] Calvin Coolidge, The Autobiography of Calvin Coolidge (Cosmopolitan, 1929), 232.

[ii] Robert K. Murray, The Harding Era: Warren G. Harding and His Administration (University of Minnesota Press, 1969), 505.

[iii] Robert H. Ferrell, The Presidency Of Calvin Coolidge (University Press of Kansas, 1998), 186-189.

[iv] Calvin Coolidge, The Price of Freedom: Speeches and Addresses (Scribner’s, 1924), 342.

[v] Lewis L. Gould, The Modern American Presidency (University Press of Kansas, 2003), 68.

[vi] Elmer E. Cornwell, Presidential Leadership of Public Opinion (Greenwood Pub Group, 1979), 74-75.

[vii] Elmer E. Cornwell, Presidential Leadership of Public Opinion (Greenwood Pub Group, 1979), 90.

[viii] Elmer E. Cornwell, Presidential Leadership of Public Opinion (Greenwood Pub Group, 1979), 323.

[ix] 宇都宮静男、『アメリカ大統領制度論』(有信堂、1974)289-290

[x] Lewis L. Gould, The Modern American Presidency (University Press of Kansas, 2003), 70.

[xi] Calvin Coolidge, The Autobiography of Calvin Coolidge (Cosmopolitan, 1929), 231.

[xii] William A. White, Calvin Coolidge: The Man Who Is President (Macmillan, 1925), 137.

[xiii] Elmer E. Cornwell, Presidential Leadership of Public Opinion (Greenwood Pub Group, 1979), 92.

[xiv] CQ Press, Presidential Elections 1789-2008 (CQ Press, 2010), 150.

[xv] 宇都宮静男、『アメリカ大統領制度論』(有信堂、1974)229

[xvi] 宇都宮静男、『アメリカ大統領制度論』(有信堂、1974)226-227

[xvii] Elmer E. Cornwell, Presidential Leadership of Public Opinion (Greenwood Pub Group, 1979), 97.


カルヴィン・クーリッジ大統領歴代アメリカ合衆国大統領研究