ローズヴェルトは陸軍長官であり親密な助言者であるタフトを後継者に選んだ。しかし、革新主義の原理が裏切られたと考えたローズヴェルトは1912年の大統領選挙に自ら立候補することを表明し、タフトの再指名を阻もうとした。タフトは忠実にローズヴェルトの政策を踏襲しようとし、一部は成功を収めた。しかし、タフトの哲学や個性は、ローズヴェルトの大統領は人民の世話役であるという理論に合っていなかった。

 ローズヴェルト政権を継承した者としてタフトは時代遅れのように見えた。タフトは、公然と言及することはなかったが、もし憲法や法に反していなければ国民が要求することは何でも行うことが大統領の義務であるというローズヴェルトの理論を認めてはいなかった。タフトの大統領に関する概念は、19世紀後半に広まった概念のように、大統領の自由裁量権に対する広義の解釈を避けるというものであった。後年、タフトは以下のように書いている。

 「大統領は、特別に授権された権限であるか、適切に暗示されているか、その行使に必要にして適切である明示された授権の範囲内に含まれると合理的に公平に明らかにできない権限を行使することはできない。そのような特別な授権はその遂行において制定された議会の法か憲法によらなければならない。大統領が、公共の利益になるという理由で権限を行使できるような不明確な余地はない」[i]

 タフトは大統領の権限を狭義に解釈したために、人民を主導するリーダーシップを否定した。タフトは、大統領が人民から特別な信任を与えられたという概念を否定し、世論と報道を主導する役割を果たすことを拒んだ。またタフトは自らの政策を遂行するために世論を介して議会に圧力をかけるローズヴェルトのやり方を拒絶した。タフトもローズヴェルトと同じく遊説旅行を行ったが、それは側近に促されしぶしぶ承知したうえでのことであった。

 しかしながらタフトは、ローズヴェルトが開始した改革を法制化する野心的な計画に乗り出した。改革の方向性が未だに定まっていない重要な分野は自然保護であった。ローズヴェルトは、大統領は人民の世話役であるという概念に基づいて天然資源の保護を積極的に主張した。しかし、「真夜中の森林」に関する大統領令は、行政府と立法府の衝突を招いた。タフトが大統領に就任した時、天然資源の管理をめぐる争いは未解決のままであった。自然保護に関してタフトは1909年の特別教書で、ローズヴェルトの大統領令を法制化するように議会に求めた。しかし、法制化を議会に求めるタフトの姿勢は消極的なものであった。タフトは立法過程の介入において深刻な誤りを犯した。タフトは、憲法の下で認められている以上の影響力を行使するつもりはないと上院の多数派の指導者であるアルドリッチ上院議員に述べたのである[ii]

自然保護に対するタフトの立場はうまくいったものの、議会に対する消極的な姿勢はタフトに高い代償を支払わせることになった。人々はタフトの消極性をタフトが保守的な共和党議員と同調しているからだと考えた。その結果、ローズヴェルト政権から留任している人々とタフトの間で取り返せない溝が生じた。明確な権限がない場合、タフトが諸政策を行動に移そうとしなかったために、革新主義の政策は損なわれた。

しかし、反トラスト政策に関してタフトは一定の成功を収めた。タフト政権はローズヴェルト政権に比べて2倍以上の大企業を反トラスト法に基づいて告発した。ジョージ・ウィッカーシャム(George Wickersham)司法長官は、最大のトラストであるスタンダード石油社に挑んだ。スタンダード石油社は一連の企業合併を経てエネルギー産業を支配する巨大企業になっていた。反トラスト訴訟は最高裁で争われた。その結果、最高裁はスタンダード石油社の解体を命じた。

タフト政権の次の目標はUSスティール社であった。USスティール社は1907年、テネシー石炭鉄鋼社の株式を所有していた数社の証券会社を買収した。テネシー石炭鉄鋼社は財政破綻に直面し、証券会社を破産させ、金融危機を引き起こした。タフト政権は証券会社の買収は不当な要求によって行われ、シャーマン反トラスト法に違反すると主張した。タフト政権は勝訴することはできなかった。タフトは実業の支持を失い、USスティールの買収はシャーマン反トラスト法の精神に反しないと考えていたローズヴェルトを怒らせた。ローズヴェルトはトラストがすべて悪だとは考えておらず、USスティールはアメリカ人に恩恵をもたらすと考えていた。

こうしたタフトの反トラスト政策の推進に加えてマン=エルキンズ法が制定された。同法によって、各州の州際通商委員会が強化され、鉄道料金率の上昇を正当な理由がない限り停止する権限が与えられ、委員会からの訴えを審理するための機関として商業裁判所が設立された。また銀行や通商会社の反対によって実現が阻まれてきた郵便貯金制度と小包郵便が議会で制定された。

ローズヴェルトとタフトの大統領職に関する概念の相違は、20世紀と21世紀の大統領職の概念と19世紀の大統領職の概念の相違であった。パシフィカスと名乗ったハミルトンとヘルヴィディウスと名乗ったマディソンのように、ローズヴェルトとタフトはそれぞれの基準で憲法を解釈した。大統領の権限に関して厳格な解釈を行うマディソンの見解は、ジェファソン主義者による1800年の革命の後、広く受け入れられ、その後も残存し、タフトの見解に影響を与えた。大統領の権限を憲法で明示された権限のみに限るというタフトの概念は、行政府の強大化を恐れるマディソンの観点が未だに残っていることを意味していた。

 大統領の権限に対するタフトの穏健な見解は、諸政策をめぐる議会との関係にも影響した。1908年の大統領選挙でタフトが約束した政策の中で最も重要な政策の1つが関税の引き下げであった。タフトは共和党による保護主義の信奉は不適切だと考えていた。ローズヴェルトはヘップバーン法をめぐる戦いで取引材料とする他は関税に関して何も行おうとはしなかった。タフトは関税引き下げを最初の政策課題とし、議会の特別会期を招集した。しかし、アメリカの保護主義的な政策を変えようとする大統領の提案を議会が弱めようとした時、タフトは議会から一部の譲歩しか得られなかった。下院で通過した関税改正法案に上院は800以上の修正を加えた。タフトはただ両院協議会から示されたペイン=アルドリッチ関税法に署名するだけであった。

同様な挑戦に直面した場合、真に必要な政策であればローズヴェルトは自党を主導するリーダーシップを放棄し、超党派の革新派の連合を形成しようと努め、もしそれが失敗した場合は人民に直接訴えかけただろう。しかし、タフトは党に忠実であり、ペイン=アルドリッチ関税法を良い法案だと認めさえした。大統領を支持する共和党の革新派や反対票を投じた議員はタフトの意見に同意しないだろう[iii]。結果的にタフトは政治的主導権を失い、関税に関する議論で深まった溝は埋められることはなかった。ジェファソンとマッキンリーは政党の要所に働きかけることで議会に対して影響力を行使した。しかし、タフトにはそういった政治的能力が欠如していた。タフトの職業経験は、司法と行政の官職に限られていた。タフトはフーヴァーと同じく議会政治に精通することなく大統領に就任した人物であった[iv]

タフトはリチャード・バリンジャー(Richard Ballinger)とギフォード・ピンショー(Gifford Pinchot)農務省森林局長官の対立で革新派を孤立させた。資源保護政策の主導者であり、ローズヴェルトの親友であったピンショーはバリンジャーをモーガン=グッゲンハイム・シンジケートを野放しにしていると批判した。タフトは問題の解決を議会の特別委員会に付託した。特別委員会はバリンジャーを擁護したが、ピンショーは好意的な世論に迎えられた。問題はさらに醜聞暴露者によって誇張され、タフトとローズヴェルトの仲を引き裂く一因となった。タフトは天然資源の保護に消極的だったわけではなかった。石炭産出地に関する権限を議会に要請し、国家的な天然資源保護機関として鉱山局を設立している。

1909年予算法は、予算過程において大統領に新しい役割を与え、行政府の管理における久しく待望されてきた大統領の権能の発展を促した。議会は大統領に外交分野と軍事分野で独立した役割を認めてきたが、行政府の管理において主導的な役割を果たすのを妨げてきた。政治力の中心はセオドア・ローズヴェルトの時代に著しく大統領に移動したが、タフトは大統領権限についてローズヴェルトと見解を異にするとはいえ、19世紀には見られなかった程の権限を握る大統領職を継承した。効率的な予算制度を調整するための行政組織を発展させるために、立法府と行政府がそれぞれ自身を改革することが望まれた。

 1910年、タフトは政府をより効率的にする研究のための予算として10万ドルを議会に求めた。政府支出を統制化に置き、財政赤字を終わらせようと考えた議会はタフトの要望を認めた。タフトは秘書のチャールズ・ノートン(Charles Norton)にいかに研究を進めるべきか考案させた。ノートンは研究を大統領の手中に置き、閣僚からの妨害を受けないように行政府の外にいる人物に研究を任せるように助言した。その結果、フレデリック・クリーヴランド(Frederick Cleveland)に白羽の矢が立った。クリーヴランドは財政学者であり、多くの地方自治体を効率的にする運動を担ったニュー・ヨーク自治体調査局の創設者の1人であった。

 効率という言葉の理解は議会とクリーヴランドで違っていた。議会は効率を政府支出の無駄を省くことにあると考えていた。ところがクリーヴランドは効率を行政府の組織間の協調を阻む権限の断片化を終わらせることだと考えていた。クリーヴランドの観点では行政府の構造的問題は、支出の無駄にあるのではなく議会の権限に支配された分断された行政府の組織にあった。その問題を解決するには、議会の各委員会と行政府の諸機関の結びつきを絶ち、予算編成過程に関する権限をホワイト・ハウスに集中させる必要があった。

クリーヴランドの提言は議会だけではなく財務省やその他の行政府の諸機関から反対を受けた。そこでタフトは191138日、6人の委員から構成される経済性と効率性に関する委員会、通称、タフト委員会を立ち上げ、クリーヴランドをその長に据えた。タフト委員会による行政制度改革の意義は、行政府の責任を果たすうえで大統領が中心的な役割を果たすように提言したことである。予算に関する大統領のリーダーシップの欠如が、連邦政府の無駄な支出を助長している。予算の見積もりを各省庁に委ねることは、行政府の活動を監督するという大統領の憲法上の義務を損ねていた。タフト委員会はそうした問題を解決するために次のように提言した。

1に、政府の行政管理上の慣行の詳細の改善を行う。例えば、人事履歴、会計報告制度、政府公刊物の配布を改善する。第2に、類似した目的を持つ機関を一括することで省庁の管理能力を高める。第3に、行政府に予算を作成する制度を構築する。大統領による包括的な予算案の作成と大統領がそうした予算案を作成するのを支援する予算局を設ける。そうすることで大統領が競合する予算請求の中で優先課題を決定することができる。予算に関して行政府に判断力を与え、大統領に議会の審議に付するために予算案を調整する権限と責任を与えることで行政府と立法府の相互信頼と協調がもたらされる。また作成された予算案は議会だけではなく広く一般に公表されるべきである。

しかし、財政赤字が解消されたのを知った議会は委員会の提言を議会の権限を侵害するものとして無視した。タフトは委員会の提言を議会に受け入れさせることはできなかったが、各省庁の長官に委員会の予算案に関する提言を受け入れるように求めた。つまり、各省庁の見積もりをまとめた包括的な予算案を求めたのである。委員会の提案を受け入れたタフトは1913年に初めて行政府の包括的な予算案を議会に提出した[v]。議会は、大統領が独自の予算案を提出することを妨げることはできなかったが、それを無視することができた。タフトは、大統領が予算案を議会に提出するのに議会による承認が必要か否かという問題を避け、これまでの大統領はそうした権限を行使してこなかったが、大統領が予算案を提出することは行政長官としての大統領の責任に暗示されていると主張した。タフト委員会はタフトの任期が切れるまで活動を続けたが、議会は委員会の運営予算を削減することでタフトの改革を事実上、拒否した。タフト委員会の提言はほとんど受け入れられなかったが、予算制度改革における画期的な提言であり、行政府の変革の先駆と言うことができる[vi]

タフトはノックス国務長官が、アメリカの海外での権益を外交的、軍事的影響力で確保するドル外交を推進するのを認めた。タフトは中国の鉄道建設に関して、湖広鉄道に対する借款に参加し、ロシア所有の東清鉄道や日本所有の南満州鉄道を中国が買収する手助けをして、満州を中立化しようと努めた。タフト政権はイギリス、ドイツ、フランスからなる借款団に参観したが、辛亥革命の勃発によって中国におけるドル外交は頓挫した。

カリブ海でタフトは財政難に陥っているホンジュラスの救済に協力するようにアメリカの銀行家に求めただけではなく、ハイチの財政に影響力を及ぼした。さらにタフトはニカラグアに対して税関管理やイギリス保有の外債をアメリカの金融機関が買い取るといった政策を展開した。そうした諸国に借款を与えるか投資資本を送り込むことで各国政府を安定させることができるとノックス国務長官は信じていた。しかし、ニカラグアに対する借款を認めた条約は上院によって批准を拒否された。19128月、最終的にタフトはアメリカの権益に肯定的な政府を打倒しようとする反乱軍を鎮圧するためにニカラグアに海兵隊を派遣した。そうした中、アメリカの金融機関はニカラグア政府に借款を供与し、担保として国有鉄道を保有し、国立銀行の株式の半分以上を取得した。191212月、一般教書の中でタフトはドル外交をモンロー・ドクトリンの拡大だとして正当化した。ドル外交の目的をタフトは、外国負債と混乱した国家財政がもたらす危機から中央アメリカ諸国を守ることにあるとした。

タフトは変化する政治的状況に悩まされた。共和党は、強固な保守派と革新主義を推進する一派で分裂していた。個人的な影響力と大衆の支持を受けて、ローズヴェルトは革新主義がそうした分裂を生んでも党を1つにまとめておくことができた。それに対して保守派と革新派の間の亀裂を埋めようとするタフトの努力は状況をますます悪化させるだけであった。

 共和党内の内紛は、下院での革新派の反抗から始まった。保守主義的な政策とキャノン下院議長のリーダーシップをもはや容認できないと考えた共和党内のジョージ・ノリス率いる革新派は19103月に民主党と結託して下院議長から多くの権限を剥ぎ取った。キャノンは下院議長の職に留まったものの、その影響力はとみに低下した。下院議長はもはや諸委員会の選任や議事運営委員会を監督することができなくなった。下院議長の役割は議長の自由裁量権を制限する新しい規則によって狭められた。

 議会を中心とした政党を介したリーダーシップの衰えは最終的に多くの権限を議会から大統領に移した。それはローズヴェルト政権で初めて明らかになった傾向であった。下院で起きた革新派の反抗は、上院でも議会政治の基礎を脅かした。上院では議会指導者が立法審議を監督することができなくなっていた。両院の権限は諸委員会、特に委員会の議長に移った。徐々に議会は増大しつつある連邦政府の責任に対応できなくなっていった。

 その一方で議会は、何の相談もなく大統領がしばしば海外派兵を行うことに対して反感を抱くようになった。1912年、議会は大統領に緊急時を除いて海外でアメリカ軍を展開させる前に議会の承認を求めるように憲法を修正することを議論した。多くの議員がアメリカ人の生命と財産を守る最高司令官としての大統領の権限を制限することを好まなかったために、修正は否決された。しかし、修正に反対した議員でさえも、議会は海外派兵を禁じる法を制定する権限があり、大統領はアメリカ人を保護するためにいかなる国にも派兵することができるが、戦争をする目的で派兵することはできないという見解を有していた[vii]

アメリカ国民は議会が改革を円滑に行えないことを悟って、大統領が議会と政党に対して強力なリーダーシップを発揮するように期待した。タフトは大統領の権限に関して狭い解釈を持っていたが、人民の新しい要望に気が付いていた。政権末期にタフトは、閣僚に議会の議席を与えることで行政府と立法府をより緊密に連携させることを提案した。

 行政府を強化するタフトの提案は議会によって無視された。しかし、そうした提案は、タフトでさえ国家を取り巻く状況の変化により、19世紀よりも多くの責任を大統領が負うようになったことを認識するようになったことを示している。

 皮肉にもタフトが大統領のリーダーシップを認めたことは政治的破滅に繋がった。1910年の議会の予備選挙でタフトは共和党から何人かの革新派を追放しようとした。タフトはローズヴェルトが立法過程に容喙したことを批判した。しかし、タフトが党の指名過程に介入したことは、タフトが立法計画に議会の支持を集めるために影響力を及ぼそうとしたことを示している。

 タフトは最初、党内の分裂を仲裁しようと努めた。しかし、タフトの立法計画、特にペイン=アルドリッチ関税法に対する革新派の抵抗によって、タフトは1910年の予備選挙に影響力を及ぼそうとする保守派の試みに協力する気になった。タフトはそうした争いに対して公的には無関係であるように装ったが、政権の計画に忠実かどうかを基準にして官職任命権を行使した。さらに、大統領が、キャノン下院議長と共和党の指導者であるアルドリッチ上院議員が中部の州で革新派と戦うために保守派を送り込む資金を調達する手助けをしたという噂が流れた[viii]。この噂を信じた革新派を支持する有権者は共和党の議会選挙運動委員会に押しかけて議員達を厳しく非難した。

 予備選挙に対するタフトの積極的な介入は失敗に終わった。タフトが再指名に反対した革新派の議員だけではなく、その支持者も保守派の現職を予備選挙で破った。こうした逆転劇は11月の選挙の破滅的な結果を招いた。1910年の中間選挙で共和党が敗れた後、タフトが大統領に再選される可能性はほぼなくなった。16年振りに民主党は下院を支配した。その一方で共和党は上院を支配していた。共和党内の革新派は1910年の中間選挙で立場を強化し、共和党と民主党の均衡の狭間に置かれていた。

 タフトが革新派を追放することに失敗したことは、タフト個人の影響力の限界だけではなく党の規律の綻びも示していた。議会指導者の影響力の減退は、議会をまとめるために大統領の積極的な関与を必要とした。タフトの革新派を追放する試みは政治的地盤を失いつつある保守派と協力して行われた。議会は、下院議長と上院の議会指導者に対する革新派の革命によって機関として弱体化していたが、アメリカ国民は、地域で選ばれた議員を大統領が攻撃するのを支持する心の準備ができていなかった。



[i] William Howard Taft, Our Chief Magistrate and His Powers (Columbia University Press, 1916), 139-140.

[ii] George Mowry, The Era of Theodore Roosevelt: 1900-1912 (Harper and Brothers, 1958), 245.

[iii] George Mowry, The Era of Theodore Roosevelt: 1900-1912 (Harper and Brothers, 1958), 246.

[iv] Wilfred E. Binkley, President and Congress (Knopf, 1947), 200.

[v] Peri E. Arnold, Making the Managerial Presidency: Comprehensive Reorganization Planning, 1905-1980 (Princeton University Press, 1986), 44-45.

[vi] Peri E. Arnold, Making the Managerial Presidency: Comprehensive Reorganization Planning, 1905-1996 (University Press of Kansas, 1998), 29-46.

[vii] Arthur M. Schlesinger, Jr., The Imperial Presidency (Popular Library, 1973), 90-91.

[viii] George Mowry, Theodore Roosevelt and the Progressive Movement (University of Wisconsin Press, 1946), 98.


ウィリアム・タフト大統領
歴代アメリカ合衆国大統領研究